優良物件情報をチェックする場合の不動産売買サイトまとめ

home > 不動産の売買について > 不動産の売買では更地にしてから売るのも上策

不動産の売買では更地にしてから売るのも上策

築年数の少ない新しい一軒家を売却する場合は別ですが、古い一軒家を仲介販売で手放す時は、古家を取り壊してから売るのも上策です。
古家有りとして売ることはできますが、古びた外観では見た目の印象も悪く、場合によりましては、それが原因で買い手が現れないケースも少なくありません。
その場合、家屋を解体して更地にしますと、古びたイメージが消えるため、買い手が現れやすくなります。
上手くすれば希望金額の満額で売買契約が成立することもありますので、意外に無視できない選択肢となっています。
古家を解体するには当然解体費用も必要ですが、自治体によりましては助成金が出るため、地域や条件によりましては全額が補助される場合もあります。
この制度を使えば有利な条件で不動産売買に臨めるなど、一考に値しますので、視野に入れておくと良いでしょう。



不動産を購入するときから考える後々の売買

不動産は、資産や財産として間違いのない売買を行う必要があります。
売ることを考える前にまずは、買うことを考えていきます。
多くの人がマイホームを購入する際に、住宅ローンを利用し、その返済が終わるのは数十年先です。
その長い間に、転勤が決まって売ることになるかもしれないですし、子どもが生まれたり、家族が出て行って広すぎるあるいは狭すぎるなど、別の物件に引っ越すことも考えられます。
もしかすると、高齢者住宅への入居のために売ることになるかもしれません。
明日のことだってわからないのに、数十年先のことなど誰にも予測は不可能です。
しかし、どんなに頑張って物件を手に入れても、売ることが後々問題になる可能性は高いです。
いくらで購入した家が、一体いくらで売れるのか、そもそも売れるのかどうかなど、買うことと同じぐらい売ることは大変だということをまずは念頭においておく必要があります。



不動産は値下がり前提で将来の売買を考える

不動産の購入の際には、売ることを前提に考えておくことが重要です。
不動産がこの先いくらで売れるのかという答えは、欲しがる人が多ければ高くなるし、欲しがる人が少なければ安くしか売れないというシンプルな構造です。
これは欲しがる人が一人もいなければ、安く売ることさえもできないという危険もはらんでいます。
つまり、これから先売れるのかどうかに関して、もちろん土地の広さや形、立地や建物の良し悪しなどの要因もありますが、最終的には自分の家を欲しがる人はどれぐらいいるのかというところに落ち着きます。
要は、売買を希望するような世代に該当する人口がどれぐらいいるのかというのが一つのポイントです。
日本全体でみれば、多死社会を迎え、少子高齢化に人口減少ということを考えれば、ニーズが低いことが容易に想像できます。
そのため、値下がることを前提として購入を検討することが大事です。

次の記事へ
ページトップへ